祝日が休みじゃない会社の割合。祝日も仕事だという人はかなり多い。

祝日が休みで、月に1回は3連休を取れるとかなりありがたいですよね。

3連休だからこそできることも多いと思います。

しかし数多くある会社の中で、祝日が全部休みだという会社は意外にも多くはありません。

今回は祝日が休みじゃない会社の割合と、祝日休みが多い業種について紹介していきます。

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祝日も休みなら年間休日はどれくらい？
祝日休みなしのデメリット
祝日が休みじゃないことが多い業界
土日祝休みが多い業種
土日祝日休みの企業に転職は難しい？
祝日休みなしがきついなら転職も視野に
- 祝日も休みの会社に転職したいなら転職エージェントを利用しよう
- 転職エージェントは自分に合ったサービスを利用するのがおすすめ

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祝日も休みなら年間休日はどれくらい？

あなたが勤めている会社の年間休日数はどれくらいありますか？

厚生労働省は発表した「令和3年就労条件総合調査結果の概況」によると、年間休日数の平均は116.1日だそうです。

ではもしも土日に加えて祝日が全て休みである場合だと、年間休日数はどれくらいになると思いますか？

1年間は52.14週あるので土日だけで104日、さらに祝日は1年間に12～16日あります。

祝日で休める日数は、前後の年では以下の通りです。

2017年：12日
2018年：13日
2019年：17日
2020年：16日
2021年：15日
2022年：14日
2023年：12日
2024年：14日
2025年：15日

土日休みと合算すると116日から120日。

ただ、お盆や年末年始などは祝日となっていなくても連休とする会社が多いので、さらに数日追加されることがほとんどです。

よって祝日が全部休みの会社であれば、最低でも年間休日は120日あることになります。

当然、祝日は休めた方が良いでしょう。

実際、休日が少ないと様々なデメリットが生じます。

祝日休みなしのデメリット

では、祝日休みがないとどのようなデメリットがあるのか確認していきましょう。

連休を取りにくい

働く人の2日以上の連休は、大抵祝日が含まれます。

そのため、祝日が休みにならない仕事だと、2連休以上の休みを取るのは難しいでしょう。

そして、連休が取れなければ連泊の旅行は難しくなります。

海外旅行ともなれば、最低でも4～5日は休まないと行けない国もあるので、ハワイ旅行などは難しいのが実情です。

家族や友人と予定を合わせにくい

あなたの家族や友人がカレンダー通りの休みなら、予定を合わせるのが難しいでしょう。

旅行やイベントに参加したくても予定が合わず、あなただけ諦めるしかありません。

また、ライブやお祭りなどのイベントは祝日開催が多いため、それらのイベントへの参加も難しいでしょう。

精神的な疲労がたまりやすい

正直、週休2日を少ないと感じる方は多いでしょう。

実際ヨーロッパ諸国では、週休3日制度を導入する動きが見られています(*)。

また、週休2日制だったとしても祝日休みがあれば、年に何回かは3連休があるためリフレッシュできるでしょう。

しかし、祝日休みすらないと常に週休2日が当たり前になり、「休み明けなのに疲れている」といった事態に陥ります。

*参考：Forbes「ベルギーが週休3日制を導入へ　各国で試験導入の企業も多数」

祝日が休みじゃないことが多い業界

では、祝日休みではない業界はどこなのでしょうか？

一般的に祝日が仕事になる業界をご紹介します。

サービス

サービス業には次の職種や業界があります。

ホテル
美容師
ブライダル
レストラン

これらの仕事は基本的に接客業なので、世間が休みの時ほど忙しくなります。

むしろ、年間を通して一番忙しいのが祝日だと言っても過言ではない仕事です。

小売

小売業とは、書籍・文具小売業や衣服・身の回り品、医薬品・化粧品などを販売する業界です。

具体的には、以下のような仕事は小売業に該当します。

百貨店
コンビニエンスストア
スーパーマーケット
専門店

こちらもサービス業と同様に接客業なので、お客さんは一般の人です。

世間が休みの時ほど忙しくなるため、祝日休みではありません。

医療、福祉

医療や福祉には次の職種が含まれています。

医者
歯医者
介護士
看護師
薬剤師

病院や介護は人の生活や命にかかわる仕事なので、極端な話をすると1年間365日休める日はありません。

もちろん、医療や福祉で働く人にも休息は必要なので休日はあります。

しかし、日々需要が絶えない業界なので休めるタイミングが少なく、祝日も仕事になるケースは多いのが実情です。

土日祝休みが多い業種

土日に加えて祝日も休みとなっているかどうかは業種によってもかなり変わってきます。

サービス業だと祝日はむしろ売り上げが上がる日ですから、休みにならないことがほとんどです。

ここでは祝日休みが多い業種を紹介します。

インフラ業界

電気、ガス、水道などを扱うインフラ関係の仕事は土日祝が休みとなるケースが多いです。

年間休日数も平均122日、6割以上が120日以上となっています。

年収もそこそこ高くて安定もしている点から、就職市場、転職市場では常に人気のある業種ですね。

金融、保険業

金融業界とは銀行・証券会社・保険会社を指し、保険業界とは生命保険会社・損害保険会社を指します。

金融業界（銀行員の場合）は土日休みが多いですが、メガバンクの場合は休日出勤が多い傾向にあります。

保険業界（生命保険会社の場合）は、土日休みの完全2日週休制、祝日休みや休暇制度もそろっている会社が多いです。

IT

ITとは、コンピュータやインターネットを使った情報技術を指しており、プログラマーやシステムエンジニア、Webデザイナーなどの仕事があります。

そんなIT業界は、基本的に土日を休みとする完全週休2日制の会社が多く、祝日も休めるところが多くなっています。

近年では、リモートワークの普及により出社する必要もない会社も増えてきています。

休日や働き方に関しては、かなりホワイトな環境が整っていると言えるでしょう。

公務員

警察官や消防士などを除いて、公務員の多くは土日祝休みです。

だいたい30歳くらいまでなら公務員試験の応募資格があるので、ワークライフバランスを保つために後々公務員を目指す人もわりと多いですね。

また、残業なども少なくリストラもないため、気持ちに余裕を持って働けるのが公務員の特徴です。

土日祝日休みの企業に転職は難しい？

ここまでお話を進めてきて、土日祝日がお休みの企業に転職したい思いが出てきた人もいるかと思います。

ですが、ここで1つ気がかりなことがあります。

「土日祝日がお休みの企業への転職は難しいのではないか？」

上記で説明したような土日祝日がお休みの企業はどれも人気のある業界であり、簡単には転職ができないのではないかと感じた人もいるでしょう。

確かに、先程示したような金融業界や公務員は昔から人気のあるの業界であり、転職の倍率も高いことが想定されます。

ですが、下記の表を見てください。

	公開求人数※1	非公開求人数※1
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※1：時点

この表は、大手転職サービス企業で取り扱っている求人数をまとめたものになります。

この表から分かるように、転職サービス企業として知名度の高いリクルートエージェントは、公開されている求人数だけでも40万件以上、さらに転職エージェントと呼ばれるキャリアアドバイザーから紹介してもらえる「非公開求人」の数も40万件以上ということで、非常に多くの求人が今も掲載されていることが分かります。

そして、これらの求人の中にはもちろん先程お話したような土日祝日もお休みの業界や職種も多く掲載されています。

なので、単なるイメージだけで難しそうと思って転職活動を諦めるよりも、まずは転職サービスを見てみて、実際に上記のような土日祝日もお休みの業界の求人がどれくらい掲載されているかを確認してみるのも方法としてはありです。

祝日休みなしがきついなら転職も視野に

祝日休みがない業界は数多くあれど、仕事をするうえで祝日の存在が大きいのも事実です。

祝日があれば、年間の連休が増えてリフレッシュできる時間を確保でき、連泊の旅行にも行けるようになったり、ライブやお祭りなどのイベントに参加しやすくなったりします。

もちろん、友人か家族と過ごせる時間も増えるので、心身共にリフレッシュして休み明けからの仕事に取り組めるでしょう。

祝日が休みの会社も数多くあるため、そのような会社に転職するだけで日々のきつい生活リズムや心の負担がかなり解消されて、結果として様々な面でプラスの影響を与えるはずです。

祝日も休みの会社に転職したいなら転職エージェントを利用しよう

もし、あなたが祝日休みの会社に転職したいなら、ぜひ転職エージェントを利用してみてください。

転職エージェントを利用すれば、祝日も休みの会社を紹介してくれるのはもちろん、転職に関する様々な面でサポートしてくれます。

具多雨的なサポート内容は次の通りです。

求人紹介
履歴書・ESの添削
面接のアドバイス
模擬面接の実施
企業の内部情報の共有

あなたが祝日休みの会社への転職を希望しているなら、当然、その希望を叶えるべくサポートしてくれます。

しかも、これだけのサポートが受けられるにもかかわらず利用料は完全無料です。

転職エージェントは自分に合ったサービスを利用するのがおすすめ

実際に転職活動を始めるとして、むやみやたらに転職サービスを登録していくという方法はおすすめしません。メールの通知が多くなってしまい大事な連絡を見落としてしまうといったリスクがあるからです。

先程もお見せしましたが、転職エージェントごとに抱えている求人数には違いがあります。

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