資金繰りを改善したい中小企業がチェックしたい融資方法まとめ。借り入れ以外の方法についても紹介

まずはつなぎ資金にアプローチしてみよう!

企業は、何をするにも資金が必要です。

資金があれば挽回のアクションが起こせますし、資金が基盤を安定化させるため利益のサイクルを作ることも可能です。

このように、一時的な資金繰りの安定化をもたらすお金を「つなぎ資金」と言います。

「大規模な事業をしたい」「仕入れをこれまで通りにキープしたい」そんな時は短期で借り入れと返済をする、つなぎ資金の利用がおすすめです。

つなぎ資金とはどんなものがある?

まだ実績のあまりない中小企業でも利用できるのが、日本政策金融公庫です。

日本政策金融公庫は、中小企業や個人事業主に事業性用途の融資を行う金融機関です。

金利が低く、返済の猶予期間も柔軟に設定できることから、企業運用資金以外にも開業資金に活用することも可能です。

融資の種類は一般貸付に加えて、会社の業績が悪化している場合に利用できるセーフティネット貸付があります。

また、開業・女性向け・シニア向け・廃業歴持ち向け・新事業向け・経営強化向けの融資をする、新企業育成貸付もあります。

この他にも、エネルギー対策や防災対策の環境・エネルギー対策貸付、再生計画の認可などで企業再建を図る企業再生貸付など、多種多様な貸付があります。

日本政策金融公庫は、銀行から借り入れをするよりも柔軟な融資を利用でき、金利が低いため非常に利用しやすいのが大きなメリットでしょう。

ただし、借り入れをする際には担当者と面談をし、事業計画書の提出があるため、時間がかかる傾向があります。

すぐにでも借り入れをしないと事業の建て直しができない方には不向きなのが、日本政策金融公庫のデメリットです。

消費者金融・銀行どちらにも、事業性用途の借り入れができるビジネスローンがあります。

個人が利用するカードローンと同じ手軽さで利用でき、非常に自由度が高いのが特徴です。

借り入れ限度内なら、追加の借り入れと繰り上げ返済を自由にできます。

また担保を持っていれば、不動産担保ビジネスローンといった有担保ローンも利用できます。

ビジネスローンは無担保ローンもありますが、有担保ローンの方が審査に通りやすく、借り入れ限度額も大きくしやすい特徴があります。

さらに消費者金融が提供するビジネスローンは、銀行のものよりも審査に通りやすく、申込から借り入れまでの期間も短いのがメリットです。

一方、ビジネスローンは消費者金融・銀行ともに、日本政策金融公庫よりも金利が高く設定されています。

消費者金融の金利は通常のカードローンと同じく5.0%〜18.0%、銀行の金利は約3%以上です。

そのため、追加の借り入れをしてしまうと、利息含めて返済総額がどんどん膨らんでしまうのが大きなデメリットになります。

入金待ちの請求書(売掛債権)を、早く買い取ってもらうサービスをファクタリングといいます。

売掛債権を手早く売却することで、決済日の前に現金を手にすることができ、どうしてもお金が欲しい時に役立ちます。

ファクタリングで一般的なのが2社間ファクタリングで、ファクタリングに売掛債権を譲渡したら、取引先がお金を払う仕組みになっています。

これによって取り引き先にファクタリングを知られることはなく、現金をすぐに手に入れることができるようになっています。

それ以外には、取引先も関わらせる3社間ファクタリングがあります。

こちらは手数料が安く済み、大手ファクタリング業者を利用しやすいです。

また、取引先との関係において、透明性をキープすることが可能です。

ファクタリングのメリットは、借り入れではないので信用情報機関に借り入れが記録されず、即日でお金を手にできる点です。

利用する上での審査の対象は本来の売掛先で、自分の会社がやや経営不振でも問題なく利用できます。

また、取引先が倒産しても回収義務はありませんし、無担保・無保証人で利用できます。

逆に、デメリットはすぐに利用できる2社間ファクタリングは手数料が非常に高く、大手業者は利用しにくい点です。

また、3社間ファクタリングは時間がかかることがあり、取引先の承諾が必要になってしまいます。

つなぎ資金を得るためのコツ

つなぎ資金は、短期の借り入れのため資金繰りに非常に便利な借り入れです。

一方で、資金を手に入れるには審査を受ける必要があります。

審査に落ちると、事業のための資金がないままになってしまうので、審査には必ず通りたい人は多いでしょう。

審査に通るには売上や納税などの経営状況が全体的に問題ないか、事業計画書はきちんとできているか、法人代表者に金融事故の履歴はないかなどが重要な点になります。

また、ファクタリングの場合は取引先が良好なのか、売掛債権が本当に存在しているのかという点も注目されます。

これらの点をしっかり抑えて、つなぎ資金の審査に通り、経営を維持・再建できるようにしましょう。

つなぎ資金の注意点

先述したように、短期での建て直しと経営維持に有効なのがつなぎ資金です。

しかし、つなぎ資金で手に入れる資金は、日本政策金融公庫もビジネスローンも、短期で返済しなければいけない前提があります。

特に、ビジネスローンは高金利なケースもあるので、短期返済は厳しい可能性があります。

借り入れができても手遅れな状態では焼け石に水になりますし、返済の見込みが全くない状態での借り入れは非常に危険です。

つなぎ資金のメリットとデメリットや、利用する上でのコツをしっかり把握してから利用するようにしましょう。

そして、短期での建て直しや経営戦略の実行が狙いではない場合、長期的な観点で資金獲得を検討するようにしましょう。

資産を元にしての再建

債権や不動産、設備があるものの経営に困った時は、手持ちの資産を崩して立て直す手段があります。

このアプローチに映る前にまず検討すべきなのが、不要なものの見直しです。

寝かせている株式や導入したけど使っていないソフトウェアなどを売ってお金にしたり、行き過ぎの福利厚生や物置にしているスペースを解約したりすればコストを減らすことができます。

会社の資産を整理することで、確実かつダメージ0で資産を獲得できるのが大きなメリットでしょう。

他にも、売れ残った在庫やブームの過ぎた商品、型番遅れとなった設備を売るのも、有用な手段であると言えるでしょう。

これらのメリットはすぐにお金が手に入ることと、企業をコンパクトに動きやすくできることです。

一方で注意点としては、そこまで大きな資金を得られないことが挙げられます。

こうした不要なものの見直しをしてもまだ経営に困る場合は、以下の売却を検討しましょう。

確実に資金を手にしたい時に非常におすすめなのが、不動産の売却です。

経営が好調な時に物件を購入しておくことは普遍的な話ですし、万が一に備えて不動産投資をするのは妥当な手段です。

スペースが狭くなってしまっても、現代なら会社経営自体は賃貸オフィスで問題ない企業が多いです。

不動産の売却を検討することは、手持ちの不動産が必須かどうかを見直すのに、良い機会になるでしょう。

また地域にもよりますが、多くの地域ではこれから土地が余る可能性があります。

今後価値が減少する可能性があるため、早めに売ってしまうことは大きな利益になるかもしれません。

不動産売却のメリットは、ある程度の金額を確実に手に入れられることと、経営体制を整理できることです。

デメリットは、売却に時間がかかることが多く、売却して狭くなった勤務スペースに従業員が不満を抱くかもしれないとことです。

金額や日付を記入して、相手に渡す形で支払うのが手形です。

小切手と違う点は、手形の場合は換金可能になる期日が指定されていることです。

この手形を期日よりも早く換金できるのが、手形割引になります。

最短即日で換金できる手形割引は、今すぐにでもお金が必要な中小企業にとって大きな助けになります。

手形割引なら確実にまとまったお金が手に入れられるので、債権や株式、不動産売却のような不確実性もありません。

ただしデメリットとして、どの企業が発行した手形かによって手数料が変化することが挙げられます。

評価の高い企業が発行した手形なら手数料は低くなりますが、そうでない場合は手数料が高くなります。

その場合、手数料を差し引くと金額が少なくなるので、その場合は期日まで待った方が良いでしょう。

中小企業は債権をなあなあに扱う事が多く、これによって資金繰りを圧迫することが多くあります。

中小企業はお付き合いが重要になるので、債権回収をためらってしまいがちです。

しかし、塵も積もれば山になるというように、未回収の債権が増えると金額的に決して無視できないものになります。

まずは、未回収債権をリストアップして、その中から回収していいものをピックアップしていきましょう。

また、債権は回収されて当然のものです。

要求しても払ってくれない場合は、取引先に民事調停や少額訴訟といった法的手段を取ることも可能です。

債権回収は、確実かつ高額な資金をゲットできるのが大きなメリットです。

また、獲得するお金もはっきりと把握できます。

デメリットは、債権回収に応じてもすぐに払ってくれるのか不確かなことです。

もしも法的手段を取ることになったら、お金と時間がかかってしまうでしょう。

企業にとってある意味で最大の資産と言えるのが、特許権・著作権・商標権のような知的財産になります。

この知的財産権と、それらを活用する営業権は売却することが可能です。

知的財産権も営業権も企業の根幹とも言えるものなので、大きな価値が見込めますが、買い手がいないと売却をすることはできません。

仮に買い手がいるとすると、交渉次第でなによりも大きな額を見込めることでしょう。

失うものが大きければ大きいほど、見込める金額も膨らんでいくと予測もできます。

メリットとしては、買い手との交渉によって、売却額をいくらでも上げられることです。

債権や不動産、手形などと違い、確固たる価値基準がないので、買い手の需要を見切ることで経営を建て直す以上の資金を得るチャンスもあります。

デメリットとしては、買い手がいないと売却できない点です。

また、経営の根幹を担うものでもあるので、手放すとかえって経営が悪化したり、取り返しがつかなかったりする可能性があります。

借り入れを元にしての再建

ビジネスローン以外の借り入れで、経営を再建するという手段もあります。

以下で紹介する借り入れは、メリットとデメリットがはっきりしているので、しっかり把握しましょう。

たとえば、すでに借り入れをしていて返済が厳しい場合や、複数から借り入れをしている場合は、借り換え・おまとめローンを利用する手段があります。

借り換え・おまとめローンは金利が低いことが多く、複数の借り入れを一本化することで返済の管理が簡単になります。

金利が低くなれば返済総額が少なくなるので、借り入れの返済に困っている場合、非常に有効な手段です。

借り換え・おまとめローンのメリットは、低金利になる可能性が高いことと、返済を一本化することで管理しやすくなることが挙げられます。

デメリットは、借り換え・おまとめローンの申込時に審査を受ける必要があり、審査に落ちると利用できないことです。

中小企業や小規模の個人事業主の金融関係を円滑にするために生まれたのが、信用保証協会です。

中小企業や個人事業主が金融機関から借り入れをしようとすると、信用保証協会の保証を求められる場合があり、信用保証協会の保証が付いた融資を「保証付融資」といいます。

保証付融資の返済が滞った場合、信用保証協会が一旦立て替えて支払いをしてくれる仕組みです。

保証付融資を利用するには、中小企業・小規模事業主の人が信用保証協会に信用保証料を支払う必要があります。

また保証付融資では、法人代表者以外の連帯保証人は必要ないものがほとんどなので、融資をする金融機関側も信用保証協会を通すことで審査が通りやすくなるでしょう。

信用保証協会の保証付融資は、審査に通りやすく金利が低いことが大きなメリットになります。

デメリットは、信用保証協会に信用保証料を払う必要がある点です。

なお、保証付融資を調べると、プロパー融資という単語もよく出てきます。

信用保証協会の保証がない融資をプロパー融資といいます。

プロパー融資は中小企業と銀行のような金融機関が直接的に借り入れと返済の契約を結ぶというものです。

つまり、銀行におけるカードローンなどがそれに該当します。

流動資産担保ローン(ABL)の流動資産とは、在庫・原材料・機械設備といった、企業が抱える資産・設備のことを指します。

売却可能なものならなんでも担保にできるので、農作物などにも対応しています。

また、ABL保証によって流動資産担保を金融機関から借り入れする際に、信用保証協会が融資額の80％まで保証する保証制度があります。

ABLのメリットは、担保にしにくい在庫や設備を担保にでき、仕入れ・売却・入金の資金繰りに活用できる点です。

一方で、担保について詳しく説明する必要があることと、売却しやすいものでないと利用できない点がデメリットになります。

また、ABL保証のメリットは審査が通りやすい点です。

一方、デメリットは、ABLと同じく担保の数量などを報告しなければならない点です。

未回収債権の回収に似ていますが、支払い方法を前払いに変えることも検討していいでしょう。

支払いを先にして入金は後にするという信用取引では、売上が大幅アップすると、どうしても浮いた入金が多くなってしまいます。

支払い方法を前払いに切り替えることで、先に入金をしてもらって資金調達の手間をカットすることができるのは大きなメリットです。

また、前払いにすると黒字倒産のリスクを減らすことができます。

ただし、前払い方式はまだ提供していないサービスの報酬を前もって受け取るということです。

これは、自分の企業が他と比べても確固たる信用があるか、競合他社から抜きん出た実力を持っていないと厳しいことがあります。

企業が発行する社債の一種が、少人数私募債になります。

企業が投資家に発行するもので、社債を投資家に購入してもらうことで、企業の運営資金にすることができます。

取締役会が裏付けをすれば法的には問題がないので発行が簡単ですし、投資家がいればインスタントに資金を集めることが可能です。

また、企業は投資家に利息を払う必要がありますが、償還日までは返済をする必要がないので、長期間の借り入れができます。

少人数私募債のメリットは発行が簡単で、すぐにお金を集められるという点です。

資金を集めるのもスムーズに働くので、投資家がいれば確実かつ速やかにお金を集められます。

デメリットは、個人事業主は発行できないということです。

また、発行人数が50人未満と限られている上に、投資家がいない中小企業はお金を出してもらえる可能性が低いです。

資本を元にしての再建

株や資産などを増やして、それを元手に企業運営を再建するという手段もあります。

資本を元手にする借り入れをするよりも、ある意味で多くの機関に関わらなければならない手段です。

チャンスもあるので、まずはそれぞれをチェックしていきましょう。

国・地方公共団体に公共の利益になると評価されれば受け取れるのが、補助金・助成金になります。

ただし、公共の利益になると判断されなければお金は受け取れないので、企業の営業内容によっては難しい可能性があるでしょう。

また、あくまで国・公共団体の予算内にてもらえるものですので、お金に上限があったり、審査が非常に厳しいものだったりします。

補助金・助成金のメリットは返済や配当不要で、シンプルにお金を企業運営にまわせることです。

デメリットは、対象企業には基準があることと、倍率が非常に高いのでもらえる可能性が低い点です。

企業が新しく株式を発行し、投資家から出資してもらうのを増資といいます。

増資には、既存の株主の株式を増資する「株主割当増資」、提携先・取引先といった特定の株式の増資をする「第三者割当増資」、不特定多数に対して株式の増資をする「公募増資」の3つがあります。

株式の増資は返済義務がなく、株式を買ってもらうだけでシンプルに資金を増やすことができます。

増資に出資することで受けるリターンをしっかりと説明することで、増資に対応してくれる確率を増やせるでしょう。

また増資をするだけなので、審査を受けることも利息がつくこともありません。

返済義務がないため、長期に渡る建て直しができる可能性もあるのもメリットです。

デメリットは、株式を渡すということは経営権の一部を与えることなので、増資すると株主の発言権を強化することにつながる点です。

また、公募増資の場合は経営の悪化を心配されてしまい、かえって株式から手をひかれるリスクもあります。

複数の投資家を集めてプロジェクトに出資してもらうのが、クラウドファンディングになります。

企業の実力と運に依存した仕組みですが、出資を求めるのに法的裏付けが必要なく、プロジェクト進行中でも出資者とやり取りができるシンプルさと双方向性が特徴です。

出資されたお金は返済する義務がなく、あくまでプロジェクトを応援する方たちの善意に基づいているのがクラウドファンディングです。

出資者に特典を用意する必要はありますが、審査が不要なのですぐに始められる特徴があります。

クラウドファンディングのメリットは、SNSなどを利用した広告との相性がよい点です。

また、プロジェクトへの出資を求めるのに必要な準備がなく、出資側も気軽にお金を投資できる点もメリットです。

デメリットは、小口の投資がメインなのでお金が集まるのに時間がかかることです。

また、他にも山ほどのプロジェクトがクラウドファンディングにあることから、抜きん出てお金を集めるのが難しいです。

株価が将来的に上昇したとしても、事前に取り決めした価格で株を買えるのが新株予約権です。

投資でいう先物取引をイメージすると、わかりやすくなります。

例えば株価が急上昇しても、100円で買えると決めていたら100円で株式を購入できます。

社員のモチベーション強化で利用されることの多い新株予約権（ストックオプション）ですが、金融機関からの借入条件を良くする材料としても有効です。

また、社債の募集材料にもなります。

これは社債にも使えるので、従業員のモチベーションアップにも直結できますし、日頃から付き合いのある取引先に渡すことで関係を強めることもできます。

また、非常にクリーンな形で資金をアップさせられるので、周囲に不安がられる可能性も低いです。

新株予約権のメリットは条件を細かく設定できて、なおかつ高い確率で株を購入してもらうことができます。

デメリットは、あまり多くの人に予約券を譲渡すると、会社の運営が将来的に危険になるということでます。

複数の投資家が出資することで投資を行い、そのリターンを期待するのがファンドです。

この場合の投資家とは、金融機関・事業会社・地方公共団体・中小機構なども含みます。

これによって成り立った中小企業ファンドが、投資会社からの出資も受けながら中小企業に投資し、企業の運営を助けるというものです。

中小企業ファンドは、企業支援ファンド・成長支援ファンド・再生ファンドなどがあり、どれも中小ベンチャー企業への投資と支援を目的にしています。

このことから、中小企業が出資してもらう上で受ける審査を通過できる可能性が十分にあります。

中小企業ファンドのメリットは、中小企業の支援を目的としたファンドであることから、まとまった資金を獲得できる可能性が高い点です。

デメリットとしては、資金獲得と運営のサポートがメインですので、どうしても経営に関与されるということです。

まずはつなぎ資金を検討して、それから長期的な手段を選ぼう

中小企業や個人事業主の方が資金繰りに困った時、短期の資金獲得と運営で立て直せるようなら、つなぎ資金を狙いましょう。

つなぎ資金は低金利な日本政策金融公庫やビジネスローンなどが活用でき、中小企業なら売掛債権を業者を通して予定より先に買い取ってもらうファクタリングも利用できます。

短期での資金繰りでは問題があるようなら、資本などを元手に再建する方法か、借り入れをもとに再建する方法か、株や資産の増幅で再建する方法を検討しましょう。

多種多様な選択肢がある上に、それぞれにメリットとデメリットがあるので、自分の状況と経営方針に合ったものをチョイスするのがおすすめです。