貯金額の中央値はどれくらい？単身世帯・二人世帯の中央値をゼニエモンが分かりやすく解説！
貯金をしておけば、いざという時に蓄えからお金を出すことができます。
例えば、予期せぬ重病にかかってしまった時にも、貯金があればすぐに治療費を出せるでしょう。
加えて、老後をの生活費は年金では足りないと言われる現代社会では、老後を充実して生きるために貯金をしておくのが必須となっています。
そんな貯金ですが、実際に他の人たちがどれくらい貯めているのかよく分からないものです。
一般的に、日常で会社の同僚や友人とお金の話題はしにくく、最悪の場合人間関係が崩れてしまう可能性もあります。
そこで、あまり知る機会がない「貯金額はどれくらいが妥当か」という点について解説していきます。
少し足りないときに頼れる三井住友銀行カードローン
国内三大メガバンクの1つである三井住友銀行 カードローン。
三井住友銀行 カードローンの最大の魅力は、
銀行ならではの金利とユーザーサービスの両立です。
三井住友銀行 カードローンは、
年1.5%～14.5％と低金利なうえ、
銀行系カードローンには珍しい
郵送物なし・在籍確認の電話回避可能※
といったサービスを受けることができます。
※勤務先への電話連絡を回避したい場合は、カードローンプラザに問い合わせる必要があります。
さらに、全国の三井住友銀行ATMや提携コンビニATM（ローソン、セブンイレブン、ファミリーマート）で手数料0円。
普段から三井住友銀行の口座を使っている方はもちろん、そうでない方でも口座開設不要で申し込みできます。
安定した年収がある方におすすめできるカードローンです！
申込条件
- 満20歳以上満69歳以下の方
- 原則安定した収入のある方
（パート・アルバイト含む） - 使用用途が事業性資金以外の方
無職・専業主婦（夫）・年金受給者（年金以外に収入がない方）・内定の方は
申込できません。
また、本人以外の申込はできませんので、ご注意ください。
まずは、三井住友銀行の「お借り入れ10秒診断」で借入可能かどうか確認してみましょう！
| 実質年率 | 限度額 | 審査時間 | 保証人 | 口座開設 | 職場連絡 |
|---|---|---|---|---|---|
| 年1.5%～14.5％ | 10～800万円 | 最短当日(※) | 無し | 不要 | 有り |
| 遅延損害金利率 | 申込資格※ | 保証会社 | 来店必要の有無 | ||
| 年19.94％ | 20歳～69歳 | SMBCコンシューマーファイナンス㈱ | Web完結 | ||
※申込完了後の確認事項や、本人確認書類の提出状況によっては異なる場合もございます。
貯金額は金融資産で計るのが一般的
本来は貯蓄を指す「貯金」ですが、世論調査では金融資産で測るのが一般的です。
金融資産とは現金・預貯金だけでなく、投資信託・株式・国債・社債など有価証券(リスク資産)の形で保有できるものも含んでいます。
また、土地・自宅・別所といった家屋も金融資産の一部になります。
日本銀行が2001年度末に発表した個人の金融資産は1,417兆円で、総額の半分以上の767兆円が現金と預貯金となっていました。
つまり、金融資産全体で計れば、貯金額を高い精度で予想できるということです。
特に、平均値ではなく中央値で計ればなおのこと確実に測ることができます。
どうして中央値で見るべきなのか
データを見る時に多くの人がイメージするのは、平均値です。
しかし、平均値は高い人も低い人もひとまとめに平均化の対象にされます。
金融資産を圧倒的に持っている人が平均値を大きく引き上げてしまい、一般層がどれくらいのお金を持っているのかわかりにくい欠点を持っています。
一方で中央値は、数値を小さい順から、大きい順から並べた場合に真ん中に位置する値を出します。
こちらの方が金融資産・貯金額を調べるには信用性が高く、本当の意味での平均的な貯金額が見通しやすいと言えるでしょう。
中央値で見る各家庭の貯蓄額
一般的な世帯がどれくらいお金を貯めているのか、単身世帯・二人以上世帯でそれぞれの金融資産の中央値を計った調査結果が以下です。
それに加えて金融資産の構成比、金融資産が前年から増えたか減ったか、減った理由を調べました。
単身世帯
2020年時点で、単身家族での金融資産の中央値は50万円となっています。
2011年以降一番高かったのが2012年・2013年の100万円で、2015年・2016年の中央値20万円が一番低くなっています。
低い時期と比べると、2019年は2倍まで増えていますが、高い時期と比べると中央値が半分以下に減っています。
また金融資産構成は、預貯金・現金のような流動性が高いものと、株式・投資信託・外貨預金のような有価証券では、前者の方が割合が少ない傾向にあります。
これは単身世帯において、現金や預貯金の需要よりも、投資への需要が高まっていったことがうかがえます。
金融資産については36.3%が増えたと答え、25.5%が減ったと答えています。
逆に増えたと答えた方が一番多い時期は2015年の46.8%で、減ったという回答が一番多い時期が2011年の36.7%になります。
単身世帯は、一時期よりは金融資産が向上したと考える方が多いようです。
金融資産が減った理由については、一番多い答えは収入が減って定期貯金を崩したというもので、次に多いのが株式・債権価格の減少です。
一方、金融資産が増えた理由については、一番多い答えが定期収入の増加で、次に多いのが収入から貯蓄にまわす金額を増やしたというものです。
金融資産は2017年をピークに減少傾向にあることから、収入の減少が貯金額に大きな影響を与えていると見て良いでしょう。
二人以上世帯
二人以上世帯の金融資産は、2020年時点では中央値が650万円となっています。
2011年から見てもっとも預貯金が多くなっており、次に中央値が高かった時期は2018年の500万円で、一番低い時期が2013年の330万円となっています。
2019年から中央値が大きく上昇していますが、これは新型感染症の影響で自宅にいる時間が長くなり、消費が落ちたことが影響していると考えられるでしょう。
金融資産の構成比は有価証券の方が高く、現金や流動性の高い預貯金は2020年時点で5.3%です。
そして、金融資産が増えたか減ったかについての質問は、増えたという回答が27.9%で、減ったという回答が25.9%となっています。
金融資産が減った人と比較すると増えた人が多く、30.1%が増えたと回答した2015年と比べると貯金額が減少傾向にあると受け取れます。
金融資産が減ったと回答した方の減少理由で一番多いのが、定期収入が減ったので金融資産を取り崩したというものです。
その次に多いのが自動車・家具・家電といった耐久消費財を購入したからで、3番目に多いのが株式や債券価格の下落です。
また、金融資産が増えたと回答した方の増加理由で一番多いのが定期的な収入が増加したから、その次が収入から貯蓄に回す割合を上げたというものです。
単身世帯と二人以上世帯の金融資産の動向からわかること
金融資産における調査結果を見たところ、単身世帯は貯金額が減少傾向で、投資にお金をかける傾向が高いことがわかります。
反対に、二人以上世帯は貯金額が増加傾向で、投資にお金をかけるよりも貯金にまわす傾向の方が高いです。
ただし、どちらも金融資産の構成においてリスク資産の割合が高まっているのは共通しています。
貯金額を増やすにはどうすればいい？
金融資産として見ると、一般的な貯金額は一時期よりも大きく向上していますが、単身世帯は減っています。
単身世帯の場合は株や債権などのリスク資産の利用率が高く、そうでなくともリスク資産の需要は高まっています。
リスク資産に手を出すには、まず元手となる資産が必須です。
貯金額を増やしておけば、リスク資産をうまく活用できますし、失敗してもダメージが少なくなります。
そこで、貯金額を増やすには具体的にどうすればいいのかを考えていきましょう。
家計簿をつける
日々の収入から貯金に回す金額を増やす場合、まずは日々の生活を見直してみましょう。
予想以上に出費が多かったり、使わなくてもいいところでお金を使いすぎていたりすることがあるはずです。
今はクレジットカードの利用歴を確認できるアプリも多く、LINE Pay・PayPay・d払いなどのキャッシュレスサービスも簡単に支払い残高をチェックすることができます。
さらに、zaimやfreeeのような優れた家計管理アプリも無料で利用できます。
zaimはレシート撮影で日時・店舗・金額が自動で記録されますし、freeeは確定申告にもそのまま使えるようにできています。
自動積立
貯金があまり増えない方は、お金を使いすぎている、または収入が少なく貯金にお金を回せないなどの理由が考えられます。
また、それに加えて大きな理由に挙げられるのが貯金の習慣そのものがないということです。
そういう時は、先取り貯蓄を活用しましょう。
先取り貯蓄とは、事前にいくらかを貯蓄に回した形で給料を受け取るというものです。
こうすることで自然と貯金ができ、お金を使いすぎて貯金ができないという事態も防ぐことが可能です。
そんな先取り貯蓄ができるのが自動積立です。
銀行によって最低金額が違いますが、1,000円単位で積立できるようになっていて、ボーナスに応じて積立金額を増額させることにも対応しています。
また、目標の金額を設定して預金残高に応じた金額を積立するサービスもあります。
それぞれの銀行によって自動積立のシステムが違うので、自分の目的に合った自動積立を選ぶようにしましょう。
貯金用の口座を作る
貯金にまわす金額を柔軟に変えたい方は、貯金用の口座を開設するのがおすすめです。
同じ銀行内に口座を2つ開設すると悪用を警戒されてしまい、手続きが上手く行かない可能性があるので、別銀行で口座を開くと良いでしょう。
貯金用の口座を開設すると、日々の生活で浮いたお金を気軽に貯金にまわすことができますし、カード利用額が口座から引き落とされたとしても、貯金用の口座残高は減りません。
また、出費が多くてお金が足りない時には、貯金用の口座から必要な分だけお金を引き出すことも可能です。
貯金用の口座からお金を出すことに慣れてしまうと、貯金用口座の意味がなくなってしまうので、可能な限り早くお金を戻すように心がけましょう。
QRコード決済アプリのキャンペーンを活用
キャッシュレス決済には様々な種類があり、それぞれでキャッシュバックなどのキャンペーンを実施しています。
特にキャッシュレス決済の中でもLINE Pay・PayPay・d払い・楽天ペイなどは、キャンペーンの開催数が非常に多くなっています。
キャンペーンの中には、提携店舗でコード決済をすると5%還元や10%還元というものもあり、生活費のコストを大きく減らすことができるでしょう。
コード決済アプリはキャンペーンが開催されるとホーム画面に表示されることが多く、中には通知をしてくれるアプリもあります。
また、コード決済アプリはポイント還元やキャッシュバック還元が機能としてありますし、引き落とし先を銀行に指定できます。
クレジットカードに抵抗がある人は、QRコード決済アプリをスマホにダウンロードし、決済の引き落とし先を銀行口座に指定しましょう。
そして、QRコード決済アプリのキャンペーンをこまめにチェックし、ショッピングをおトクにするのがおすすめです。
自分に合ったクレジットカードを発行する
公共料金の引き落とし・家賃の引き落とし・税金の支払いなど、様々なシーンで活用できるのがクレジットカードです。
クレジットカードには利用に応じてポイントを獲得できるポイントプログラムがあり、獲得したポイントをショッピングに利用したり、商品と交換できたりします。
アメックスカードやANAカードのような空港関連との提携が非常に強いクレジットカードは、貯めたポイント・マイルを特典航空券と交換することも可能です。
また、大型ショッピングモールはイオンカードのような提携カードを発行していて、提携店舗での利用がおトクになるサービスもあります。
さまざまな分野に応じたクレジットカードがあり、対応している提携ジャンルに特典がつくのがクレジットカードです。
日々の生活をおトクにしたい方は、よく利用するサービスに関連したクレジットカードを調べ、発行してみましょう。
投資で貯金を増やすのはアリ？
株式・投資信託・外貨預金といったリスク資産の割合は増えており傾向にあります。
このことから、投資に興味を持つ人は非常に増えていることがわかります。
しかし、単身世帯の方が金融資産の減少した理由に株・債権を挙げることが多いことからも、危険が伴うのも確かです。
リスク資産を持つのは貯金額を増やすのに有効なのか、8種類の投資を解説します。
投資6種類を解説！
投資の中で、最もメジャーなものが株式投資でしょう。
企業が発行した株を購入し、企業が成長することで株価も上昇します。
こうして、買った時よりも株が高い金額になるまで待ち、売ったお金で利益を得るというのが株式投資です。
また、株式投資は株を購入することで企業の配当金を得ることができますし、株主優待サービスも受けられるようになります。
選択肢が非常に多いのが株式投資のメリットで、流動的な投資が可能になっています。
一方で、株価が下がるリスクが常にあり、ハイリスクハイリターンというのがデメリットと言えます。
株式投資は各個人がお金を出して株を購入する必要がありますが、投資信託は複数の投資家がお金を出し合って購入するシステムとなっています。
投資家達が出したお金を受け取った投資信託(ファンド)が、資金を株や債券の購入に活用して運営するという仕組みです。
情報とノウハウが必須な株式投資と違い、専門家が代理で運用してくれるのが投資信託のメリットと言えるでしょう。
選択肢も豊富で、ハイリスクハイリターンなものから、ローリスクローリターンなものまで様々にあります。
デメリットとしては、専門家に運用を委託するための手数料が必要な点と、基本的に短期的な投資ができないということです。
投資信託は1日に1度しか価格の更新がされませんが、上場投資信託(ETF)は常に価格が更新される透明性の高さが特徴です。
株式投資と同じような流動性を持ち、投資したお金は専門家が運営してくれます。
上場投資信託は購入時間に制限がなく、常にリアルタイムで購入でき、販売手数料がかからないのがメリットです。
デメリットは、上場投資信託が1995年にスタートしたため選択肢が少ない点です。
例えばA国の通貨を購入してからB国の通貨と交換し、その差額を利益にするのが外国為替証拠金取引(FX)です。
通貨に設定された金利の差で利益をゲットするスワップポイントで、利益を得ることもできます。
FXは少ない証拠金で大きな金額を引き出せるレバレッジ効果を持っていて、これによって取引保証金に使った金額の10倍の額を取引に活用できます。
元手が少なくとも、実際に動かせる金額を大きくできるのが特徴です。
FXのメリットは外貨の価格変動を常にチェックできることで、デメリットは値下がりのリスクが高い点です。
良くも悪くもハイリスクハイリターンなのがFXと言えるでしょう。
国・地方自治体・企業がお金を借り入れするのに発行するのが債券です。
期間が設定されていて、満期を迎えると元本を返済してもらえるのが大きな特徴でしょう。
債権を購入するという形で投資をしている間は、利子を受け取ることができ、発行元が経営破綻しない限りは継続的に利益を得られます。
債券のメリットは、安定性が高く途中で換金しても元本を返してもらえる点です。
途中換金した時点までの利子は得られるので、お金を安全かつ確実に増やすことができます。
デメリットは、金利の流動性が非常に低いということです。
ローリスクローリターンなのが債権と言えます。
証拠金を支払えば、事前に約束した期日に約束した金額で商品を購入できるのが先物取引です。
これによって高騰した株を指定した金額通りに安く購入して、利益を得られます。
先物取引のメリットは、膨大な利益を少ない資本で得られる点です。
一方でデメリットは、元本の保証がない上に予測を見誤ると大幅な損失を招く点です。
貯金額を増やしたいならまずは生活を見直し、投資はよく見極めて慎重に！
単身世帯では金融資産が減った人が多くいますが、二人以上世帯では金融資産が増えています。
金融資産が増えた理由に非常に多いのが、収入から貯金にまわす金額を増やしたというものです。
このことから、貯金額を増やすには生活を見直して出費を減らすように意識するのが有効と言えるでしょう。
生活を見直すには無料アプリなどを活用しながら細かく家計簿をつけ、貯金の習慣がない人は自動積立を利用しましょう。
また、出費そのものを減らすには、QRコード決済アプリのキャンペーンやクレジットカードを活用して、出費のリターンを挙げるのもおすすめです。
株や債権といった有価証券を持つ人の割合が増えていますが、投資はリスクが高く利用するには注意が必要だということを忘れないようにしましょう。
投資に挑戦するにも、まずは各投資方法の特徴をしっかり理解しておくのを忘れてはいけません。